ITコンシェルジュの試行錯誤Blog

　Windows VISTAが発売された。その瞬間に、様々なサイトで、提供中のサービスがVISTAで利用するための注意を促すページが一斉に表示され始めた。多くは、VISTAでは、一部の機能が使えない。VISTAで利用するにはVISTA用のプログラムをインストールしなければならないといった内容。もちろん、VISTAでそのまま使えるのであれば、わざわざWEBページで掲示する必要もないので当たり前だと思うが。
　
　よく、質問されるのは、VISTAが出たけど買わないとだめ？というもの。小生の回答は、今すぐはやめたほうがいいですよ。特に、ビジネス向けであれば、SP1（サービスパック）が出るまでは様子を見た方がいいですよと答えている。
　
　もちろん、個人ユースで興味ある方はVISTAを買うのもいいでしょう。ただ、WindowsXPをバージョンアップしてVISTAにするのであれば、ちょっと待ったほうがいいかもしれない。でも、個人ユースであれば、何とかなるでしょう．．．
　
　問題は、会社のパソコン。ビジネスユースだ。今、一斉にVISTAに変える必要はない。ただ、どうしてもVISTAを使いたいという戦略があれば別だが．．．　VISTAにしていい面と悪い面があるので、その比較をしなければならない。
　
　新しい機能が使えるというのはメリットかもしれないが、今まで使えていたサービスが使えなくなったり、手を加えなければ使えないというデメリットもある。
　
　特に、今はこのデメリットが表面化しているように思える。
　
　では、小生はいつVISTAに手をつけるか．．．　やはり、SP1が出るまではを思っているが、１台くらいはVISTAを会社で購入して、見ておく必要もある。何が使えて、何が使えなくて、どうメンテナンスしたら使えるようになるのかを、今のビジネスで利用しているフローの中で、見つけていかなければならないのも仕事だ。
　
　今、どっとVISTAの対応状況が表面化している時期。これが落ち着くであろう２月末まではじっと眺めていようと思う。

　Microsoftによると、個人向けパソコン基本ソフト（ＯＳ）は後継のOSが出てから２年間、もしくは発売から５年間がサポート対象期間だという。WindowsXP HomeEdition は、Vistaの発売から２年後の2009年１月までがサポート期間とされていた。
　
　サポート期間とは、Windows Updateなどの方法でOSのセキュリティパッチなど修正プログラムを受けられる期間と考えられる。
　
　しかし、Microsoftは、WindowsXP ProfessionalEdition（企業向けOS）のサポート期限である２０１４年まで延長する考えがあるという。まだ、この期限は正式に発表されていないようだが、WindowsXP HomeEditionのサポート期間を延長することは発表した。
　
「ウィンドウズＸＰ」のサポート期限、大幅に延長
http://news.goo.ne.jp/article/asahi/business/K2007011503650.html
ウィンドウズＸＰ、サポート期間５年延長を正式発表
http://news.goo.ne.jp/article/asahi/business/K2007012503220.html?C=S
　
　ここで、さすがMicrosoftと思うか。えっ、サポート期間って永遠じゃないの？と思うか．．．
　
　パソコンという存在が、この世の中、特にＩＴ社会と呼ばれる中にあって、一企業の思惑によって、買い替えを強要される（サポート期間が終了するということは、そのＯＳは使うなという意味にも取られる）ことがまかり通ってよいのか、今更また考えさせられてしまう。
　
　これが、Microsoftの戦略だといってしまえばそれまでだが、そもそもパソコンのＯＳの寿命ってどれくらいが相当なのだろうか。
　
　そろそろ、パソコンのＯＳに依存する考えも変わってきてもよさそうだ。Microsoftに依存しなければならない理由は、シェアの問題だろう。MS-Office製品（ExcelやWordなど）を使っていれば、ファイルの交換も不便なく利用できるという安心感はまだ存在する。
　
　最近では、ExcelやWordの文書もPDFに変換して送受信するケースも珍しくない。MicrosoftのＯＳ依存度が少しずつではあるが、低くなっている表れでもあるだろう。
　
　ＷＥＢ２．０の考えは、脱ＯＳ依存であると聞いたこともある。ＯＳに頼らないソフトウェアも出てきている。Googleの戦略がまさにそれだ。
　
　MicrosoftのＯＳが、”ＯＳ１．０”や”パソコン１．０”と呼ばれる時代がような時代が早く来て欲しい気もする。
　
　ビジネスユースのパソコンの主体は、メールとExcel、Wordだろう。こられのために、Microsoftの製品を無条件で選定しているのが、多くのユーザーかもしれない。まずは、実務に耐えうる他の選択肢の出現を期待している。
　
　そんな気持ちと裏腹に、Microsoftの製品の信頼性（ＯＳは除く）、シェア度に安心感を持ち、使い続けていくことに不満はないのも事実かもしれない。

　おかげさまで仕事も順調に回りだし、毎日を忙しく動いています。メンバーを一人増員し、２名体制で業務を行っていくことは先日ご紹介しました。
　
　当面は、作業ベースの業務、社内ＳＥ業務を中心に任せていき、責任と権限も持ってもらいたいと思っています。きっと、すぐに自分の作業にしてもらえると期待しています。
　
　その上で、新メンバーには、自分のビジネスというものを確立して欲しいと思っています。小生は、試行錯誤の中から今のビジネススタイルを身に付けてきました。この方法が、他に人に通用するかと言えばそうではないでしょう。自分だけのスタイルというものを自分自身で探して見つけて身に付けていかなければなりません。それを数年の間で見つけて、見つけて欲しいと思います。
　
　メンバーが１人増えて当面は安泰かと言えば、そうでもないようです。恐らく今後は、内部統制をキーワードにしたビジネスをもっと行えると思っています。内部統制は、多くの要素が絡み合って成立するものです。多くの知識やノウハウ、経験が必要とされます。引き出しの数が少ないと、ビジネスにはなりません。
　
　よく「内部統制難民」という言葉を最近よく耳にするようになりました。内部統制を推進したくても相談できるパートナーがいない、きちんとした業者と出会えない、いても既に人手が足りなく契約・サポートしてもらえないという状況を指す言葉です。
　
　クライアント様が、直接コンサルティング会社を探して、品定めして、契約するというのは、経験がなければできないことだと思います。その最初の相談窓口が、弊社・小生の存在する場所だと思っています。実際の内部統制の構築・推進・コンサルティングは正直専門職で、ボリュームが大きい。その仕事を小生が担当することは、実は望んでいません。小生の存在意義は、内部統制コンサルティング会社とクライアント様企業の接着剤にあります。
　
　多くのクライアント様とお付き合いをさせていただき、多くの内部統制コンサルティング会社ともお取引をさせていただく。ここに、弊社・小生のビジネスがあります。
　
　とはいえ、本業は、ＩＴ・セキュリティコンサルティングです。クライアント様のＩＴ・システム・セキュリティに関する顧問・アドバイザーとして、クライアント様に一員となって仕事をさせていただくことです。こちらについては、精一杯汗をかいて、知恵を出し、動き回って仕事をしていきます。
　
　こうなると、小生一人で立ち振る舞う限界が見えてきます。信頼できるブレーンというか右腕が欲しくなります。信頼できる業者は数多くありますが、人というとなかなか見つけにくい存在かもしれません。今でも、多くの方のサポートを受けてやってきています。もっと身近な存在が欲しいというのは、贅沢かもしれませんが欲しいのです。
　
　あの分野、この分野、その分野にあの関係．．．それぞれに、信頼できるパートナーが欲しいです。小生の次のビジネスステージは、この関係の構築ではないかと思えるようになりました。
　
　次の目標も見えてきました。一緒に戦っていける戦友かもしれません。

　といっても、友人ではありません。実は、名刺入れ。自動車教習所の卒業祝いとして教習所から頂いた免許証入れ兼名刺入れをず〜っと使い続けてきました。さすがに多少ほつれてきたのですが、まだ使えると思い使い続けてきました。
　
　仕事の合間に、イトーヨーカ堂へじかん潰しにビジネス小物を見ていて、名刺入れを買い換えようかなとふと思ったんです。そう思うと、どれにしようか迷ってしまうのが世の常。ブランド品、お買い得品と見定めました。
　
　そんな中、オーダーで作れる名刺入れを発見。生地の色、材質、裏地をそれぞれ８種類前後から選んで作れるという。イニシャルも入れてもらって確か3,500円だったと思う。
　
　店員さんを呼んで、オーダーシートに記入して注文。３週間かかるというが、出先のイトーヨーカ堂だったので取りにこれないので配送もお願いしてきました。

　その仕組みはよく分からないが、チタン酸ストロンチウムという物質を使って「熱電変換」という技術を組み合わせると、熱から電気ができるらしい。おもしろいのは、逆に電気を注入（？）すると冷えるのだという。
　
人工ダイヤ原料を加熱し発電　「体温充電」携帯も可能に
http://news.goo.ne.jp/article/asahi/nation/K2007012102170.html
　
　熱変換の効率がいいといい、体温程度の熱でも電気が起こせるという。このことから携帯電話に電源にも期待されている。
　
　2000度でも解けないので、自動車や産業機械などが発する熱を利用すれば新しい電機が生まれる。
　
　適用範囲が広いので、今後の実用化に期待が膨らむ。
　
　この研究は、名古屋大の太田裕道・助教授チームという。特許出願中とあるが、このような発明は金儲けのために出し渋るのではなく、ぜひ普及を目的にした特許の使い方にしていただきたいと願う。
　
　石油や電気で仕事をさせる、仕事をさせるときに熱が発生する。この熱が実はエネルギーロスといわれている。このエネルギーロスしてしまう廃熱をから新しい電気を発生させる。もちろん、そのエネルギーはわずかなものかもしれない。しかし、エネルギーロスを減らせるというのだ。
　
　電車で、ブレーキをかける回転力から電気を発生させて他の電車の動力に使うという技術を効いたことがある。まさに、この考えの回転力を熱に置き換えたものかもしれない。
　
　ちょっと気になるニュースでした。

　セカンドオピニオンとは、補助的な相談者とも言えるでしょう。決して医療だけの話ではありません。以下に、心配できるセカンドオピニオンしてもらえるアドバイザーを持つことができるか。今後、多種多様のテーマや技術は方針が重なり合っていく時代に、ぜひ注目して欲しいのが「ビジネス版セカンドオピニオン」です。

セカンドオピニオンとは？
http://www.2-opinion.net/html/2ndop.htm
　
医療が進歩してさまざまな治療法が生まれています。その結果、医師によってあなたの病気に対する考え方が違うことがあります。また、医師や病院によって、医療技術や診療の質に差があることも考えられます。そこで、あなたにとって最善と考えられる治療を、患者と主治医で判断するため、主治医以外の医師の意見を聞くこと。それがセカンドオピニオンです。場合によっては、医師をかえることになります。

と書かれています。
　
　医療業界だけの話ではなくなってきています。特に、ＩＴ業界。上の文章をちょっと書き換えてみましょう。
　
ＩＴが進歩してさまざまな治療法が生まれています。その結果、コンサルタントによってあなたの課題、テーマに対する考え方が違うことがあります。また、メーカー、SIer、コンサルティング会社によって、ＩＴ技術やコンサルティングの質に差があることも考えられます。そこで、あなたにとって最善と考えられる実現策を、クライアントと特定のコンサルタントで判断するため、特定のコンサルタント以外のコンサルタントの意見を聞くこと。それがセカンドオピニオンです。場合によっては、特定のコンサルタントをかえることになります。
　
になります。まさに、その通り。小生のビジネスも最近セカンドオピニオン的な相談が入るようになってきています。まだ、多くは特定のコンサルタントがいない場合も多いのですが．．．
　
　セカンドオピニオンには、それほど高い報酬ではないけれど、特定のコンサルタントやメーカー、SIerの提案が正しいのか、妥当なのか、自社にあっているのかなどの第三者的に正当な判断をする存在であるべきと思います。あくまでもセカンドに徹することが重要。
　
　会社名でも肩書きでもなく、その人個人の信頼と実績と誠実性が活動の源になります。もし、ご興味がございましたら、まず一度小生にご相談ください。安心と確実性を手に入れたければ．．．

　中小企業や個人事業でビジネス成功させるには、下から上へ　先から元へを心がけていくのが一つの作戦である。
　
　下から上へとは、作業を上流過程の仕事にシフトしていくこと。先から元へは、依頼先から依頼元にシフトしていくことだ。
　
　下から上へ．．．　システム関連で言えば、開発作業から設計作業、設計作業よりプロジェクト管理作業へとシフトしていきたい。上流過程・下流過程という言葉が適切かどうかは分からないが、下流過程での作業は”変え”がききやすい作業である。つまり、そこに価格競争、品質競争が生まれるがその差別化がしにくい作業なのだ。
　
　依頼先から依頼元の関係に導くのも一つの考え方であろう。仕事をもらうというスタイルから仕事をお願いするというスタイルへの転換だ。
　
　仕事をもらうために企業や担当者に営業をする。しかし、先方から見れば数ある業者のうちの一つ。それなりに期待できるものがなければ、時間すら割いてはくれない。自分が選ばれる立場なのだ
　
　一方、仕事をお願いする立場になって業者と打ち合わせする場面ではまったくの逆となる。「このような仕事をお願いしたいのですが、御社でお願いできないでしょうか．．．」そんな言葉になると思うが、まさに関係は対等以上。
　
　つまり、中小企業、個人事業で、ビジネスをしていくには、できる限り上流工程、依頼元の立場で仕事を進めていくことが一つの戦略となる。
　
　もちろん、仕事が成立しなくても上流工程、依頼元での打ち合わせの数をこなすだけで、貴重な人脈、企業脈が築き上げられる。そんな関係から仕事の依頼が来ることも少なくはない。
　
　一旦対等以上の関係だと認識してもらえれば、その感覚はその後ずっと続く。その後、逆の立場で仕事を請け負う場合でも単なる業者という見方はそこにはない。
　
　と、なるとポイントは、以下にビジネスのネタを持つかということに尽きるだろう。仕事の最初の営業の窓口を自分の持ち、その窓口に話が直接舞い込んでくることが中小企業、個人事業のビジネスの成功の鍵かもしれない。
　
　そのためには、ビジネスを生み出せる人といかに出会うか。そして、自分の売り込むか。さらには、自分の印象を残せるか。
　
　簡単ではない。でも、不可能ではない。自分自身にあった方法は十人十色。小生には小生のやり方がある。でも、他人にはまねできない。だからこそ、自分自身のやり方を捜し求める。　
　
　すごい技術がなくても良い。多くのお金を持っていなくても良い。深い知識がなくても良い。そんなものは、依頼すれば全て手に入る。問題は、ビジネスのタネを持つか持たれるか。上流工程、依頼元になることができれば、ないものはすべて手に入れられる。
　
　そう考えれば、そう実現できれば、ビジネスは確実にステップアップしていく。

　あるある大事典のデータ捏造事件で、多くの方が怒りを感じていることでしょう。その影響からか、納豆はダイエットに効かないというイメージも付いてしまったと思います。
　
　たしかに、関西テレビの説明を聞けば、あらゆるデータの捏造が行われウソを報道したことには疑いの余地がありません。
　
　その一方で、気になる一文があります。関西テレビの捏造釈明ページにありますが、「また、アメリカのダイエット研究の紹介部分について、あたかもテンプル大学のアーサー・ショーツ教授が行った研究と受け取られる構成になっておりました。この研究はワシントン大学のデニス教授の研究であります。」の文。
　
　ダイエット研究で実際にワシントン大学のデニス教授は研究を行っていたということ。そのデニス教授の研究とは、どんな研究なのか気になった。
　
　YahooやGoogleで検索してみたが、この関西テレビの釈明関連のページに埋もれてしまい見つけ出すことができなかった。
　
　ワシントン大学のデニス教授がどれほどの権威があるのか、どのような研究なのか、その評価は．．．　残念ながら小生では探し出すことができなった。
　
　これで、納豆＝悪　というイメージにはつながらないと思うが、納豆業界に与えたインパクトは凄まじいものだっただろう。案の定、２２日のスーパーを覗いてみればあれほど探したなかった納豆が山積みとなり安売りセールスになっていた。
　
　小生の奥さんも１日２回納豆を食べるんだ！　と息巻いていたがその勢いは今は全くない。
　
　小生は実は納豆が大っ嫌いで、今回の騒動には個人的には巻き込まれなかったが、会社の帰りに納豆を買って来てと頼まれたがスーパーにあるわけもなく、何軒か無駄足を運んでしまった影響は生じている。
　
　しかし、ダイエットに関する情報の影響力・破壊力は大変なものだ。人間のきれいになりたい、人からよく思われたいという本能が存在しているのだろう。そして、手軽に安価で安全にそれが手に入るのだとしたら、実行してしまう意識も理解できる。
　
　その情報源が、テレビ、人気番組となればなおさらだ。
　
　やせたと言っても、普段の生活にはやせた要因がいくつも存在しているのでどれが主たる要因かの特定は難しい。実際に、小生の奥さんも納豆ダイエットを始めて「ちょっと、良いみたい」と言っていたが、今では「そういえば今週は結構運動もしたのよねぇ．．．」と言っている。
　
　あるある大事典のスポンサーは「花王」１社だが、その花王がスポンサーを降りたという。つまりは、打ち切りだ。
　
　番組の司会者である堺正章、志村けん、政井マヤ（敬称略）のコメントが出てこないがきっと困っていることだろう。どう説明しようが、きちんと説明できないと思う。番組関係者も被害者であろう。（加害者と見られることもあるし．．．）
　
　失敗も３度目の救済はありえないということ。
　
　今回の騒動で、ウソはいけない。これは当たり前。では、真実を言わないことは、許されるのだろうかという非常に難しい視点も見え隠れした。真実を言わず（次男の悪い部分意識的に伝えず）都合の良い部分だけを取り上げることは、多くの番組でも身の回りでも起きていることだと思う。
　
　”真実をわざと言わないこと”って、許せる範囲内なのだろうか。程度にもよると思うが．．．
　
　数日経って、思いつくまま納豆ダイエット捏造事件を振り返ってみた。我流で．．．

　あるクライアント様の九州の拠点でのみメールの送信ができなくなったと一報が入った。そのほかのメールの受信や本社サーバへのアクセスは大丈夫という。しかし、ネットワークが不安定だという。また、最近停電があったり、ビルの業者のメンテナンスがあったのでその影響があるのかもしれないという。
　
　まずは、東京の本社とのネットワークを調べてみる。ネットワーク業者（VPN装置の設定を行った業者）と連携しながら情報を集めることにした。
　
　東京本社のVPN装置のログを入手。業者へ渡して見てもらう。しかし、問題は見当たらない。九州のVPN装置のログが欲しい。しかし、東京からはアクセスできない。現地のメンバーでは対応できない。そんな状況で一時ストップしていた。もちろん、メール送信の回避策を与えて業務上大きな問題にならないようにした。
　
　先日、別のクライアント様の出張の際に、九州へ寄って現地で調査を行った。VPN装置の再起動を行ったが問題は解消されず。VPN装置のログを入手し、業者へ送信。解析してもらったが問題ないという。
　
　そこで、あることを思い出した。そういえばプロバイダには、スパムメール防止のためにSMTPのポートを25番から他の番号に変更する動きがあったことをふと思い出す。九州の拠点のプロバイダを調べると「フュージョン・コミュニケーションズ」と分かりサイトを調べてみると、案の定ポート番号変更の案内が掲載されていた。
　
　早速、九州のパソコンのメーラーの設定を変更して送信してみる。無事、送信することができた。
　
　気がかりなのは、ノートＰＣが多くモバイル環境でもパソコンを使用しているのだ。モバイル環境時は、ポートの設定を２５番に戻すというのは現実的でない。早速、設定を変更したそのままにして、モバイル環境にしてメールを送信してみる。ドキドキの瞬間。しかし、無事、変更したポート番号でも送信が可能であることが分かった。
　
　そこで、九州拠点の全てのパソコンのメーラーのSMTPのポート番号を変更し、不在の方には変更の手順を残して無事九州での対応を終えることができた。
　
　今回の教訓は、情報に惑わされたかもしれないということ。ネットワークが不安定、停電があった、メンテナンスがあったという情報が小生の頭を惑わされてしまった。
　
　しかし、現地に来て一つひとつ正しい情報を取得し、不要な情報を捨てられたからこそ真実の原因にたどり着けたといえなくもない。
　
　しかし、無事、任務を遂行することができた。帰りのとんこつラーメンはおいしかった。

　楽天といえばインターネット上の商店街。商品がＷＥＢで売買できるが楽天のサイトにアクセスしなければ購入できない。これは、いわゆるＷＥＢ１．０！
　
　そして、その楽天が商品を楽天以外のサイトでも商品を公開し売買できるAPIを公開した。Amozonのように自分のサイトに楽天の出店している商品を掲載できるというサービス。
　
楽天が1400万件の商品情報をWebサービスとして公開
http://www.atmarkit.co.jp/news/200701/17/rakuten.html
　
　これこそＷＥＢ２．０！　楽天なので、楽天２．０と呼ばれているようだ。
　
　日本での本格的なＷＥＢ２．０といえるかもしれない。楽天にとっては、大きな決断だったかも知れない。今までの楽天は、インターネット商店街に集客することで、付加価値・相乗効果を生んできた。店側は、人が集まるので出店をし、ユーザーは様々な商品が集まるのでアクセスする。まさに、良いことづくし。
　
　しかし、出店量の値上げ、店や商品の飽和状態、他サイトの台頭などその地位も安泰ではないように思えた。そこで、ＷＥＢ２．０化への動き。
　
　今までのＷＥＢ１．０での成功事例を捨てるかもしれない動きは、ユーザーに支持されるのか、捨てられるのか、注目しなければならない。
　
　多彩なサービスと情報量を持つ楽天だけに、今後も楽しみ。もしかすると、Yahooの牙城を脅かすサービスになるかもしれない。
　
　そう、マイクロソフトにグーグルが挑んで成功しているように．．．
　
　日本版ＷＥＢ１．０　vs　ＷＥＢ２．０　の始まりだと思う。