漢字と空気、読めないとイタイのはどっち?
2009年01月08日(木)
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漢字と空気、読めないとイタイのはどっち?
2009年01月08日(木)
昨日と明日のあいだには今日が連なる未来がある
2009年01月04日(日)
拝読しているブログの『Kanamori Marketing Office: 今年を「変」にするために。』という記事と『404 Blog Not Found:リアリティって何ぞや?』という記事がピピッとつながった件。
Kanamori Marketing Office: 今年を「変」にするために。 January 01, 2009 「今日はきのうの続きでも、あしたは今日の続きではない」。 404 Blog Not Found:リアリティって何ぞや? 2009年01月02日 リアリティ、とはなにか。 昨日と明日の間には今日しかない 昨日よりも明日よりも、今日という日を、自分自身の意志によって、大事に生きる その脈々たる積み重ねの先にあるのが未来、そして人生そのものだ みたいな 空と君との間には何がありますか? - Yahoo!知恵袋 YouTube - 中島みゆき−空と君とのあいだに
■目次 序話 未来を予見する鍵は、「弁証法的思考」にある。―弁証法の「五つの法則」 第1話 世界は、あたかも、螺旋階段を登るように、発展する。―第一の法則「螺旋的プロセス」による発展の法則 第2話 現在の「動き」は、必ず、将来、「反転」する。―第二の法則「否定の否定」による発展の法則 第3話 「量」が、一定の水準を超えると、「質」が、劇的に変化する。―第三の法則「量から質への転化」による発展の法則 第4話 対立し、競っているもの同士は、互いに、似てくる。―第四の法則「対立物の相互浸透」による発展の法則 第5話 「矛盾」とは、世界の発展の原動力である。―第五の法則「矛盾の止揚」による発展の法則 第6話 弁証法的思考で予見する未来―これから起こる「十二のパラダイム転換」 ■出版社/著者からの内容紹介 未来は「予測」できない。しかし、「予見」はできる。先が見えない時代と言われて久しい今、弁証法的思考を身につけることで、次の変化を見通すことができる。本書は、読み進むうちに弁証法的思考が身につき、最終章では、では何が起こるのかを提示する。 いま、アメリカで、ヨーロッパで注目されている日本発の「知の技法」。日米同時発売。 ■内容(「BOOK」データベースより) これから何が起こるのか?「貨幣の経済」に対して、「善意の経済」が影響力を増していく。そして、新たな経済原理が生まれてくる。多くの消費者や生活者が、社会の変革とイノベーションのプロセスに参加するようになる。言葉を使ったコミュニケーションではなく、言葉を使わないイメージ・コミュニケーションが広がっていく。誰もが、自分の中に隠れている「複数の人格」を表現できる「脱ペルソナ社会」が実現する。「機械論的世界観」に基づく科学ではなく、「生命論的世界観」に基づく科学が主流となっていく。東洋文明と西洋文明が互いに学び合い、21世紀の「新たな文明」が生まれてくる。 ■出版社からのコメント 経営、科学、思想と幅広い著作群を持つ著者の待望の書き下ろし。見開きで1項目が完結。しかも横組みという画期的な造りになっています。「1ページを読むごとに、世界の未来が、見えてくる」本です。 ■カバーの折り返し 第一の法則 世界は、あたかも、螺旋階段を登るように、発展する 第二の法則 現在の「動き」は、必ず、将来、「反転」する。 第三の法則 「量」が、一定の水準を超えると、「質」が、劇的に変化する。 第四の法則 対立し、競っているもの同士は、互いに、似てくる。 第五の法則 「矛盾」とは、世界の発展の原動力である。 ■著者について 1951年生まれ。1974年東京大学工学部卒業。1981年東京大学大学院修了。工学博士。同年民間企業入社。1987年米国のシンクタンク、バテル記念研究所客員研究員。1990年日本総合研究所の設立に参画。民間主導による新産業創造をめざす「産業インキュベーション」のビジョンと戦略を掲げ、10年間に異業種企業702社とともに20のコンソーシアムを設立・運営。異業種連合の手法により数々のベンチャー企業と新事業を育成する。取締役・創発戦略センター所長等を歴任。現在、日本総合研究所フェロー。1999年米国のNew England Complex Systems Institute(NECSI)のファカ ルティに就任。2000年多摩大学大学院教授に就任。同年、社会起業家の育成と支援を通じて社会システムのパラダイム転換をめざす、シンクタンク・ソフィアバンクを設立。代表に就任。2003年社会起業家フォーラムを設立。2005年米国NYのジャパン・ソサエティより、"US-Japan Innovators"に選ばれる。2008年ダボス会議を主催する世界経済フォーラム(The World Economic Forum)の国際アドバイザリー・ボード、The Global Agenda Councilのメンバーに選ばれる。また、政府委員会の委員や諸企業の社外役員、顧問も務めている。 ■著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 田坂 広志 1951年生まれ。1974年、東京大学工学部卒業。1981年、東京大学大学院修了。工学博士。同年民間企業入社。1987年、米国のシンクタンク、バテル記念研究所客員研究員。同時に、米国のパシフィック・ノースウェスト国立研究所客員研究員も務める。1990年、日本総合研究所の設立に参画。取締役・創発戦略センター所長等を歴任。現在、日本総合研究所フェロー。1999年、ボストンに本拠を置く、ニューイングランド複雑系研究所のfacultyに就任。2000年、多摩大学教授に就任。現在、多摩大学大学院教授。2000年6月、シンクタンク・ソフィアバンクを設立。代表に就任。2003年、ソフィアバンクの下に、社会起業家フォーラムを設立。代表に就任。現在、全国から12000名の社会起業家が集まり、諸分野での社会変革に取り組んでいる。2005年、米国のジャパン・ソサエティより、“US‐Japan Innovators”に選ばれる。2008年、ダボス会議を主催する世界経済フォーラムの国際アドバイザリー・ボード、The Global Agenda Councilのメンバーに選ばれる(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 日経[号外]4日 政府、津波で情報連絡室
2009年01月04日(日)
「危機」という字は「危険」と「機会」の2字から成っている
2008年12月31日(水)
朝日新聞の1面トップに掲載されていた特集で、「ピンチだ!チャンスだ!ありがとう!!」の言い換え例を見つけました。
asahi.com(朝日新聞社):世界を襲った「危機の連鎖」 逃げ場なき「究極の嵐」 - ビジネス 2008年12月31日 東莞市のソフトウエア会社社長張さん(38)は、これまで、事業拡大を助けるソフトを開発していた。しかし、最近、事業を縮小するときに使えるソフトに力を入れる方針に転換した。「生き延びるために、誰もが変わらなくてはいけない。『危機』は『危険』と『機会』の2字から成っている」 やはり、漢字のことは中国人に訊け ですね。 「危険」やリスクばかりに目が行きがちですが、それと同じかそれ以上の「機会」が待っているぞと。 ある意味で、「危険」を招いたことの反省材料は出尽くした頃でしょうから、新しい年・2009年は、「機会」の視点を持って歩んでいきたいなと。
■目次 序論 100年に1度の世界経済危機 第1章 崩壊した日本の輸出立国モデル 1-1 なぜ日本の株価が激しく下落するのか? 1-2 日本の輸出立国モデルは崩壊した 1-3 「日本の出番」どころか、日本の大危機 1-4 自慢できない日本の不良債権処理 第2章 アメリカを襲った金融危機の本質 2-1 アメリカ住宅価格バブルの膨張 2-2 金融危機の進展 2-3 金融工学が元凶か? 2-4 CDSとは何か? 第3章 モンスターを生んだアメリカの過剰消費 3-1 過剰消費でアメリカの経常収支赤字が拡大 3-2 経常収支赤字は持続できるのか 3-3 アメリカの経常赤字が日本の黒字を増大させた 3-4 アメリカの経常赤字の縮小は不可欠 第4章 対米黒字の還流がグローバルなバブルを生んだ 4-1 資本取引による黒字還流のメカニズム 4-2 円安バブルの進行 4-3 投機の破綻 第5章 原油・食料品の価格問題は解消したのか? 5-1 暴騰と暴落──一次産品価格の動向 5-2 金融政策の方向づけ 5-3 食料価格問題の解は自給率引上げではない 第6章 世界経済と日本経済はこれからどうなるのか? 6-1 今後の経済危機はどのように進展するか? 6-2 株価と為替レートはどうなるか? 6-3 投資銀行モデルの終焉 6-4 デカップリングするアメリカ 第7章 危機克服のためにすべきこと 7-1 資産の運用はどうしたらよいか? 7-2 円高のメリットを正しく評価しよう 7-3 必要なのは日本経済の構造大転換 7-4 危機こそチャンス [巻末資料]データへの道案内 ■内容紹介 なぜ、日本の株価はアメリカ以上に下落するのか。なぜ、円はこれほど高騰するのか。誰もが抱く疑問を氷解させ、「日本は被害者」ではなく「世界経済危機の共犯者」であることを指摘。そして、これから日本を未曾有の経済危機が襲うことの必然性を説く。冷静な現状分析から、今後なすべき対策までを野口教授が緊急提言する! サブプライム・ローン問題に端を発し、いまや世界中を覆う経済危機。しかし、この事態に対する日本での基本認識は「これはアメリカ発の金融危機」であり「日本は巻き添えを食らっている」というものではないでしょうか。 本書では、そうした被害者的な考えを真っ向から否定し、 ●今回の危機を招くうえで日本は極めて大きな役割を担っていた ことを解き明かします。そのうえで、 ●今後、アメリカ以上に厳しい大不況が日本を襲う と警告を発しています。 大不況の規模は、年間の経済成長率でマイナス数%というこれまでにない未曾有のレベルに達する可能性さえあると著者の野口氏は指摘します。 なぜ、そこまでの危機が予想されるのでしょうか。理由は戦後の日本経済を支えて きた「輸出立国モデル」が明確に崩壊したと考えられるからです。トヨタ、キヤノン、ソニーなど日本を代表する企業の急激な業績ダウンがそのことを端的に表しています。 一見すると、極端で過激な主張に思えるかもしれませんう。しかし、著者は極めて正統的な経済学の知見を駆使して論を展開します。その正確な分析は過去にも多くの経済情勢を見事に解き明かしてきました。 いま、日本が置かれている危機的状況を正確に理解し、今後に向けて正しい対策を立てることが喫緊の課題となっています。そのためにも、一人でも多くの方に本書をお読みいただきたいと思います。 ■内容(「BOOK」データベースより) 主犯アメリカに資金を供給し続けた“共犯者”日本。その結果として、この国を未曾有の大不況が襲う。100年に1度とされる経済危機の本質は何か。その分析、今後の行方、そして今なすべき対策までを野口悠紀雄が緊急提言。 ■著者について 野口悠紀雄(のぐち・ゆきお) 1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授などを経て、2005年4月より早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。 <主要著書> 『情報の経済理論』(東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞)、『財政危機の構造』(東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞)、『土地の経済学』(日本経済新聞社、1989年、東京海上各務財団優秀図書賞、不動産学会賞)、『バブルの経済学』(日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞)、『1940年体制(新版)』(東洋経済新報社、2002年)、『現代ファイナンス理論』(藤井眞理子と共著、東洋経済新報社、2005年)、『資本開国論』(ダイヤモンド社、2007年)、『「超」経済脳で考える』(東洋経済新報社、2007年)、『モノづくり幻想が日本経済をダメにする』(ダイヤモンド社、2007年)、『戦後日本経済史』(新潮社、2008年)、『円安バブル崩壊』(ダイヤモンド社、2008年)等多数。 ■著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 野口 悠紀雄 1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授などを経て、2005年4月より早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主要著書『情報の経済理論』(東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞)、『財政危機の構造』(東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞)、『土地の経済学』(日本経済新聞社、1989年、東京海上の各務財団優秀図書賞、不動産学会賞)、『バブルの経済学』(日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞)等多数(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 消防白書 ニュースのことば
2008年12月20日(土)
医療崩壊は、救急医療の現場から
【消防白書】 「白書(はくしょ)」は、国の役所がそれぞれ、受け持つ分野の現在の状況や政策の進め方などを、統計(とうけい)の分析(ぶんせき)や研究調査をもとにまとめるもの。消防白書は、1954年から消防庁が毎年出しています。16日に出された「2008年版消防白書」で、救急車が通報(つうほう)を受けてから現場に着くまでと、現場に着いてから患者(かんじゃ)を病院に収容するまでの07年の平均時間が、どちらも過去最長となったことが分かりました。到着までは06年の6.6分より0.4分おそい7.0分、病院収容までは06年の25.4分より1.0分おそい26.4分でした。病院側の受け入れ拒否(きょひ)などがおくれに影響していると、消防庁は分析しています。 ★キッズ朝日・日刊TOP 国家や政府の最大のミッションである「国民の生命と財産を守る」が破綻しつつあるわけですから、せめて厚生労働省の白書と、つながりが見えるといいですね。 少なくとも、在日米軍のグアム移転に600億円払うより、優先度の高い課題だと思いますが…。 日経[号外]17日 NY円、一時87円台 13年5カ月ぶり高値
2008年12月18日(木)
日経[号外]1217 米FF金利、年0―0.25%に 日米政策金利が逆転
2008年12月17日(水)
日経[号外]4日 欧州中銀、政策金利を0.75%引き下げ
2008年12月04日(木)
日経[号外]3日 GM、最大180億ドルの融資要求 再建計画を提出
2008年12月03日(水)
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